MosP

PressRelease
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2010年1月20日

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　株式会社マインド

国内ダウンロード数No1 OSS人事・給与・勤怠ソリューション「MosP」、
ノンカスタマイズ利用限定のMosPビジネス・サポート「レベル0（ゼロ）サポート」を発表

～ノンカスタマイズユーザーの増加にも対応するべく、安価なサポートプログラムを開始～

株式会社マインド（所在地：神奈川県川崎市、代表取締役　屋代　真吾、以下
、マインド）は1月20日より、国内ダウンロード数No1 OSS人事・給与・勤怠ソ
リューション「MosP（モスプ：Mind Open SourceProject）」のノンカスタマ
イズ利用者に限定した低コストなMosPビジネス・サポート「レベル0（ゼロ）
サポート」を開始することを発表いたしました。
これまでのMosPビジネス・サポートもノンカスタマイズ利用でのサポート適用
は可能でしたが、レベル０(ゼロ)サポートをノンカスタマイズバージョンに限
定することで、価格を抑えたサポートが可能になりました。この発表により、
MosPのノンカスタマイズユーザーが増加し、結果としてOSSであるMosPの利便
性がさらに向上するものと期待しております。

■MosPビジネス・サポートについて
2009年4月16日に初めて発表された、MosPに関するインシデント制のテクニカ
ルサポートです。本サービスは下記の通り、お客様のご要望に合わせた4段階
のサービスを提供しています。また、本サービスはフリーインシデントの年間
契約も可能です。
　レベル０サポート：フリーインシデントの価格：６万円（外税）
　　内容
　　ノンカスタマイズ対象製品のインストールに関する問い合わせ回答
　　ノンカスタマイズ対象製品の機能に関する問い合わせ回答
　　ノンカスタマイズ対象製品のバージョンアップ情報の通知と
　　アップグレードガイドの提供

　レベル１サポート：３インシデントパックの価格：１０万円（外税）
　　内容　（レベル０サポート含む）
　　対象製品のインストールについての質問に対する回答
　　対象製品の機能に関する問い合わせ回答

　レベル２サポート：１インシデントあたりの価格：１０万円（外税）
　　内容　（レベル１サポート含む）
　　対象製品に関するカスタマイズについての質問に対する回答
　　障害原因の追跡（ベストエフォート）

　レベル３サポート：１インシデントあたりの価格：２５万円（外税）
　　内容　（レベル２サポート含む）
　　障害原因の解析（MosPに起因する原因解決案の提示保証）

※　有効期限はご購入から一年となります。

■MosP（Mind Open Source Project）について
2006年に株式会社マインドが提唱した国内初の純国産オープンソース人事給与
・勤怠管理システムです。Javaで開発したWebシステムをオープンソースGPLで
提供しています。
詳細は下記URLを参照ください。
MosP　URL：http://www.mosp.jp/

■株式会社マインドについて
商号　　株式会社マインド　（英語表記：MIND CO.,LTD） 
本社　　〒210-0005神奈川県川崎市川崎区東田町６－２ ミヤダイビル８Ｆ 
TEL　044-272-9093
URL　http://www.e-mind.co.jp/
設立　　1987年11月20日  
事業内容
MosP業務アプリケーションオープンソースプロジェクトの運営 
業務アプリケーション受託開発 
通信系　組み込み系システム開発 
資本金　10,000,000円 
代表者　代表取締役社長　屋代　真吾
取引先　アクシスソフト株式会社
　　　　ＮＴＴファネットシステムズ株式会社
　　　　株式会社日本テクノ開発
　　　　株式会社日立アドバンストシステムズ
　　　　東海工業株式会社　等
　　　　　　　　　　　　　　　　　（順不同）
所属団体
　　　　OSSコンソーシアム
　　　　川崎南法人会
　　　　神奈川県中小企業家同友会

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上


＜本件に関するお客様のお問い合わせ先＞
株式会社マインド　セールス＆マーケティング戦略部担当窓口
TEL：044-272-9093  / Email： sales(at)e-mind.co.jp

＜本件に関する報道関係者からのお問い合わせ先＞
株式会社マインド　広報　担当：屋代（和将）、谷相
TEL：044-272-9093  / Email： pr(at)e-mind.co.jp

※文中に引用された社名／製品名／サービス名／ロゴについては、各々の会社
の商標ないしは登録商標であり、各所有者が商標権を保持しています。